コラム

マネジメントスキルで求められるものとは?


一般的な傾向として広告業界は経験者の採用が中心的ですが、未経験者を採用するケースもあります。広告業界における企業の種別は、総合広告代理店をはじめインターネット広告中心のインターネット総合広告代理店、イベントの運営を行うイベント会社、販促およびセールスプロモーションが中心のSP会社、制作会社などです。

広告業界で未経験者を対象とする募集では、25歳以下のいわゆる第二新卒をメインにしている傾向があります。これは給与面だけでなく、型にはまらずにキャリアが期待できる年代であることが理由とされています。また、20代の後半から30代の前半は、社会経験もある程度要求されるのが一般的です。特に30代で転職を考え始めた人は、求人内容として「管理職経験者」「マネジメントスキル」などの言葉を見かける場合が増えるでしょう。

管理職=マネジメントスキルではない

ここで、自分には管理職の経験がないから、とすぐ諦めてしまう必要はありません。実は、この場合の「マネジメントスキル」は課長あるいは部長などの管理職のみを指している訳ではないからです。マネジメントスキルの構成要素は、調整力や交渉力といった組織人とスタッフを繋げるスキル、部下の成長を促すスキル、推進力や企画力など組織を最適な状態に導くスキルなどです。

これらの構成要素を見ていくと、必ずしもマネジメントスキルが管理職に限られたものではないことが分かるでしょう。「主任」もしくは「リーダー」という呼称が付いていなくても、チームの仕事でリーダー役を果たした経験や人を導いてきた経験がある場合は、マネジメント経験としてアピールすることが可能です。リーダーシップを発揮したエピソードがあるなら、マネジメント能力の資質を持つ人材として認められる可能性が十分にあると考えましょう。

これまでの自身の経験を整理してみること

これまでにチームで業務を遂行した経験がある方は、チームの中で自分がどのような役割を果たすケースが多かったかについて、一度振り返ってみて下さい。リーダーシップは単に先頭で指揮を執る人を指すだけではありません。チームメンバーの意見調整をしたり、時としてムードメーカーを果たすなど、リーダーシップにも色々なタイプが存在します。自身が今までどのような形でリーダーシップを発揮したかを整理して、アピール用の材料としてまとめておくと役立ちます。

そして、30代の場合は即戦力が重視されるため、求人の中では「未経験者歓迎」とうたっていながら、実際に現場で働き始めると「このくらいの仕事はできるはず」と見られがちです。特に、異業種から広告業界へ転職する際は、業界に関する知識を深める努力は不可欠。分からないことを謙虚に、そして速やかに吸収できるかどうかが鍵になります。

また、異業種から広告業界に入る場合、可能であれば以前に在籍していた業種が顧客となる職場、もしくは広告代理店などを選べば自分の知識を活かせる上に、採用する企業も「貴重な戦力」と判断してくれるはずです。とりわけ製薬会社や病院が顧客となる専業代理店など、知識を習得するために時間が必要だったり専門教育が必要な広告業界は、慢性的な人手不足の傾向があります。そのため、こうした分野なら未経験でも活躍できる可能性は広がっています。


なお、未経験者として広告業界に入るチャンスのうち、一番多い職種が営業職です。大手の総合広告代理店では、営業アシスタント職の募集を行っているケースも。アシスタント職の場合、まずは文字通りアシスタントの形で実績を積み、その後に営業職を目指す傾向が高くなっていますので、こうした職種を狙うのも一つの方法と言えるでしょう。

広告業界で必要とされるスキルとは

広告業界で働きたいと考えている方は、この業界で求められる能力を把握しておくことが有効です。例えば広告代理店業務で必要とされるスキルは、広告主と直接関わる営業職や広告制作の担当者に関わらず、情報を収集する能力とコミュニケーション力、そして創造力です。広告代理店が仕事を得るためには、まず広告主になる企業や個人自体に関心を持って分析し、十分に理解する姿勢が不可欠となります。インターネットが普及した現代では、広告主およびその業界の基本情報を収集するのは難しいことではありません。また、情報を集める課程において、類似した広告を目にする機会も増えるでしょう。数多くの広告に目を通す習慣を付けておくことも重要です。

広告主のイメージを実際に形にしていくには、広告主との間の関係性を強める必要があります。その場合に求められるのが、やはりコミュニケーション力。この力は広告主との間柄はもちろん、広告の掲載を行う媒体社あるいは社内スタッフと連携をしていく上でも、必須の要素です。そして、広告主のニーズと蓄積した情報を実際に広告にしてくためのスキルが創造力です。具体的に、広告主が自社製品や自社のサービスを伝える対象はどのような人々なのか、そのターゲットは何を経由して情報に触れているかのリサーチも必要です。

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CATEGORY:コラム

DATE:2018-03-23

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